70本目では、
という記事で、利益に対してどれくらい配当に回しているかを整理しました。
今回は、
配当性向と合わせて最近よく見かけるようになった
「DOE」という指標について整理してみたいと思います。
DOEとは何か
DOE（Dividend on Equity）とは、
自己資本配当率
とも呼ばれ、
株主が出したお金（自己資本）に対して、
どれくらいの配当を出しているかを示す指標です。
DOE（%） = 配当金総額 ÷ 自己資本 × 100
という式で計算されます。
配当性向が「利益」を基準にしているのに対して、
DOEは「自己資本」を基準にしている点が大きな違いです。
なぜDOEが注目されているのか
配当性向は、
会社の利益が変動すると、
配当額もそれに連動して大きく変わりやすいという特徴があります。
一方でDOEは、
自己資本を基準にしているため、
利益が一時的に落ち込んでも、配当額を安定させやすい
という特徴があります。
私はこの点から、
DOEを採用している企業は、
株主還元に対する姿勢が比較的安定していると感じています。
DOEの目安はどれくらいか
私はDOEを見るとき、
3〜5%
を一つの目安にしています。
– 3%未満（配当より内部留保・成長投資を優先している段階の可能性）
– 3〜5%（株主還元と事業投資のバランスが取れている水準）
– 5%以上（株主還元を積極的に行っている段階。今後の推移も見ておきたい）
配当性向と同じく、
業種や会社の成長段階によって適正水準は変わるので、
一つの目安として見るようにしています。
配当性向とDOE、両方を見る理由
配当性向だけを見ていると、
利益が落ち込んだ年に、
「無理をして高配当を維持しているのか」
「安定した方針で配当を出しているのか」
が分かりにくいことがあります。
そこで私は、
配当性向とDOEの両方を確認することで、
その会社の配当方針が、
利益連動型なのか、安定重視型なのか、
を見極めるようにしています。
まとめ
今回整理したポイントは次のとおりです。
– DOEは自己資本を基準にした配当指標
– 目安は3〜5%程度（業種・成長段階によって変わる）
– 利益変動があっても配当を安定させやすい特徴がある
– 配当性向とDOEを両方見ることで、配当方針の傾向がつかみやすくなる
DOEという指標を知ってから、
「この会社は配当に対してどんな姿勢を持っているのか」
を、以前より立体的に見られるようになった気がします。
次回は、
累進配当について整理してみたいと思います。
内部リンク
– 配当性向とは何か
免責事項
※この記事は、高配当投資について学んだことや個人の考えをまとめたものであり、特定の銘柄や金融商品の購入・保有・売却を推奨するものではありません。
投資には株価変動、減配、無配、元本割れなどのリスクがあります。
最終的な投資判断は、ご自身の責任でお願いいたします。
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