69本目では、
という記事の中で、配当性向という言葉を何度か使いました。
今回は、その配当性向について、
改めて整理してみたいと思います。
配当性向とは何か
配当性向とは、
会社が生み出した利益のうち、
どれくらいを配当に回しているかを示す指標です。
配当性向（%） = 配当金総額 ÷ 当期純利益 × 100
という式で計算されます。
たとえば、
利益が100億円あって、そのうち40億円を配当に回している会社なら、
配当性向は40%ということになります。
配当性向の目安はどれくらいか
私は配当性向を見るとき、
30〜50%
を一つの目安にしています。
– 30%未満（内部留保を厚くしている段階。今後の増配余地がある可能性）
– 30〜50%（利益と配当のバランスが取れている水準。安定して見ている企業が多い）
– 50〜80%（配当を重視している段階。業績が落ちると配当維持が厳しくなることもある）
– 80%以上（無理をして配当を出している可能性。減配リスクに注意したい水準）
もちろん業種によって適正水準は変わるので、
同業他社と比較しながら見るようにしています。
配当性向が高いから悪い、というわけではない
配当性向が高い会社が、
必ずしも危険というわけではないと感じています。
たとえば、
すでに成熟した事業で大きな設備投資が必要なく、
安定したキャッシュフローがある会社であれば、
配当性向が高くても無理なく維持できるケースがあります。
一方で、
成長投資にお金を使うべき段階の会社が、
無理に高い配当性向を維持している場合は、
将来的な減配や、成長機会を逃すリスクにつながることもあると考えています。
まとめ
今回整理したポイントは次のとおりです。
– 配当性向は「利益のうち配当に回した割合」を示す指標
– 目安は30〜50%程度（業種によって変わる）
– 80%を超える場合は減配リスクに注意する
– 配当性向の高さだけでなく、事業の成熟度も合わせて見る
配当性向を知ってから、
「この会社は無理をしていないか」
という視点で銘柄を見られるようになった気がします。
次回は、
DOE（純資産配当率）について整理してみたいと思います。
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免責事項
※この記事は、高配当投資について学んだことや個人の考えをまとめたものであり、特定の銘柄や金融商品の購入・保有・売却を推奨するものではありません。
投資には株価変動、減配、無配、元本割れなどのリスクがあります。
最終的な投資判断は、ご自身の責任でお願いいたします。
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